介護老人保健施設（老健）とはどんな施設？わかりやすく説明します。

介護老人保健施設とはどのような施設で、入所できる対象者はどんな人か。メリット・デメリットや費用、サービス内容などをわかりやすく説明します。

介護老人保健施設とは？

介護老人保健施設（老健）とは、利用者の在宅復帰を支援する介護保険施設です。骨折や脳梗塞などで入院していた人が、直接自宅や福祉施設に退院するのではなく、介護老人保健施設にて適切なリハビリテーションを受け、スムーズに元の生活の場に戻ることができるように過ごします。医療体制が充実しているのが特徴で、医師や看護師、理学療法士、作業療法士、介護職員などのチームでサポートしてもらえるのが魅力です。

しかし、在宅復帰を目的とした施設のため、入所期間は3～6ヶ月ほどに限定されることが多く、施設による審査が行われ在宅復帰可能と判断された場合は、退所しなくてはなりません。

似た名称の施設に、介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）があります。違いについて比較してみました。

	介護老人保健施設	特別養護老人ホーム
主な目的	在宅復帰を目指す	身体介護・生活援助を受けながら居住する
サービス内容	医療ケアとリハビリが中心	身体介護を中心とした自立支援
入所条件	要介護1～5	原則要介護3～5
入所期間	原則3ヶ月	終身利用可能
入所のしやすさ	特養と比べると入所しやすい	数ヶ月～数年待つ場合がある
費用	月額8～15万円程度	月額8万～14万円程度

どちらも介護保険法で定められた公的施設ですので、有料老人ホームなど民間の事業者が運営する施設と比べ、比較的料金が安いのが特徴です。施設の特徴を理解した上で、入所する施設を決めていきましょう。

どんな人が入所できるのか？

介護老人保健施設に入所できる主な条件は、以下の方です。

• 65歳以上の方
• 要介護1以上の認定を受けている方
• リハビリや医療ケアが必要な方

その他の条件として、特定疾病により要介護認定を受けている40～64歳の方でも入所可能な場合があります。

しかし、入所して医療ケアやリハビリなどのサービスを受け、在宅復帰が可能であると判断された場合には退所を促されるため、ずっと入所することはできません。退所後は自宅での生活に戻る方や、長期入居可能な施設へ移る方などがいます。

介護老人保健施設のサービス内容

介護老人保健施設で利用できるサービスについて説明します。

リハビリテーション	理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などのリハビリ専門スタッフが常駐しており、利用者に合わせたリハビリを個別プログラムで受けられます。
医療・看護	1人以上の医師が常勤し、看護師の数は特養より多く配置されています。インスリン注射や経管栄養、たん吸引などに対応している施設も多く、医療ケアが必要な方も安心して入所できます。
身体介護	食事・入浴・排せつ・更衣など利用者に合わせた介護が受けられます。
生活支援	居室の清掃や、シーツ交換などが行われます。衣類の洗濯は家族が持ち帰る、外部業者を利用するなどします。
食事の提供	定員100人以上の老健には、栄養士を1人以上配置することが定められており、その場合、栄養やカロリーが整った食事、嚥下能力に合わせた食事が提供されています。

リハビリだけでなく、医療・看護体制、介護や栄養管理なども整っており、幅広いサービスを受けることができます。「退院後、安心して生活できる環境で、自宅での生活に戻れるようにリハビリを頑張りたい」という方に適したサービス内容だといえます。

介護老人保健施設のメリットとデメリット

介護老人保健施設に入所する際のメリット・デメリットを挙げてみました。

【メリット】

• リハビリテーションが充実している
• 在宅復帰を目指せる
• 医療体制が手厚い
• 民間施設より費用が抑えられる
• 要介護1以上から入所できる

【デメリット】

• 入居期間が限定される（3～6ヶ月ほど）
• 多床室ではプライバシーが守られにくい
• レクリエーションやイベント、生活支援サービスがあまり充実していない

介護老人保健施設は、利用者の在宅復帰を目指して様々なスタッフが連携しているため、手厚いリハビリサービスや医療ケアが受けられます。しかし、長期入所ができなかったり、買い物代行・洗濯などの生活支援サービスやレクリエーションなどが充実していなかったりとデメリットもあるため、それらをよく考慮して、利用者本人や家族のニーズに合った選択をすることが大切です。

実際に利用するまでの流れ

介護老人保健施設への入所を検討されている方が、実際に入居するまでの流れの一例を説明します。

①要介護認定を受ける	まだ要介護認定を受けていない方は、お住まいの市区町村の担当窓口に要介護認定申請書を提出する。
②入所申し込み	希望する施設を見つけ、直接入所申し込みをする。入院中の場合は医療ソーシャルワーカー、在宅介護の場合はケアマネジャーに相談して進めましょう。
③面談	施設担当者と利用者・家族と面談を行い、利用者の要介護度や心身の状態、医療ケアの必要度や生活状況などを確認する。
④書類提出	面談後、施設利用申込書、診療情報提供書または健康診断書などの必要書類を提出する。
⑤入所判定	面談内容や提出書類を基に施設側が入所判定を行う。
⑥契約し入所する	入所可能の判定が出たら契約し、入所日を調整する。

施設によって入所基準・条件は異なりますし、特養と比べると早く入所できるとはいえ、申し込みから入所まである程度の期間は必要です。早めに情報収集や見学をし、施設の雰囲気が合うか、在宅復帰率はどのくらいかなどを確認し、利用者や家族が求めるサービスを受けられる環境か見極めて申し込みをしていきましょう。

また、入所期間が3～6ヶ月ほどと短いため、入所を検討している段階や入所中から、退所後の計画を立てておくことをお勧めします。自宅に戻りデイサービスや訪問介護を利用するのか、グループホームや有料老人ホームなどの施設に入居するのかなど、しっかりと話し合い決めておくことが大切です。